①書類選考⇒②適性検査（SPI３）⇒③一次面接⇒④最終試験（面接＋専門試験（筆記））の4ステップになります。
一次面接は全国の支店、最終面接は本社で実施しており、学生の負担を少しでも軽減できるよう交通費を支給しています。
一次面接はWEBまたは最寄りの事業所（本社or支店）では一対一で皆さんの長所やスキルをひとつでも多く引き出せるようにしています。まずはエントリーフォームよりご応募ください。みなさまのご応募をお待ちしています。

技術系：参加必須ではありませんが、業界や当社の理解が深まる機会となりますので、できる限り参加をお願いします。なお、参加の有無がその後の選考に影響することもありません。
事務系：参加必須です。学校や生活の中でも建設業に触れる機会が少ないかと思いますので、説明会に参加していただき、建設業の魅力や逆に大変なこともしっかり理解してほしいと思っています。
会社説明会では、先輩社員の体験談など、HPでは体感できない情報が盛りだくさんです。ぜひ生の声を聞きに来てください。
みなさまにお会いできるのを楽しみにしています！

まずはエントリーシートをご提出ください。
エントリーシートはマイページからご提出ください。また、選考が進む中で、成績証明書、卒業見込み証明書、健康診断書をご提出していただきます。これらの書類についてはメールもしくは面接時にご提出いただきます（選考段階では原本不要）。詳しくは募集要項をご確認ください。

通常の採用プロセスと同様になります。まずは、エントリーフォームよりご応募ください。
適性検査（SPI3)に関しては日本語の他、英語にも対応しておりますのでご安心ください。

一次面接は基本的に一対一で、30～40分間の個人面接となります。最終面接は学生一人に対して当社複数名で面接をおこないます。
当社は「人」こそ最大の財産であると考えております。そのため、しっかり個々に向き合い、皆さんの魅力や長所を最大限引き出せるように一対一の場を用意しています。

当社の選考は人物重視です。面接による評価に重点をおいています。

大変申し訳ございませんが、現在のところ正式にはOB・OG訪問は受け付けておりませんので、採用担当者へ個別にご相談ください。
また、社内の雰囲気を理解いただいた上で選考に進んでいただきたいと思っておりますので、不安なことや疑問点がありましたらお気軽にお問い合わせください。なお、お電話をいただく際は、学校名・お名前・ご用件（新卒採用について）をお伝えください。メールでも受け付けておりますので、お好きな方でお問い合わせください。

事務系は全学部・全学科が対象となります。
技術系は主に工学部・理工学部等、土木系・建築系・環境系・機械系・電気系を学ばれてきた学生が対象となりますが、これ以外の学部学科を卒業された方も活躍されています。ご自身の学部学科が対象になるかわからない場合は、人事部採用担当者までお気軽にご相談ください。
皆さんのご応募をお待ちしています。

大変申し訳ございませんが、会社説明会にご参加いただいた方へお渡ししています。
会社説明会に参加していない方には、一次面接時にお渡ししていますので、選考に進まれた方で会社案内をお持ちでない方はお申し出ください。

どちらが有利・不利ということはなく、同じ選考基準で合否を判断しています。

仕事内容や業務の繁忙具合によって異なります。正直にお伝えすると、建設業界は他業界と比較して、残業が多いのが実態です。当社においても、ICTの積極的な導入などによって、残業削減の努力をしています。尚、先輩社員インタビューにて一日のスケジュールを紹介していますのでご覧ください。

海外は原則最短4年目から赴任可能です。少なくとも最初の3年間は国内支店や現場を経験し、基本的なスキルや技術力を身につけていただきます。その後、本人の適性と希望を考慮し、海外への配属を決定します。但し、トレーニー制度にて4年目までの間に海外勤務を3ヵ月間経験する可能性はあります。

担当プロジェクトの工期によりますが、概ね1〜3年の滞在になります。その間、独身者及び単身赴任者は3ヶ月に一度8日間の一時帰国休暇を取得でき、日本と赴任国の往復航空券は会社が全額負担します。家族が海外に帯同している場合は、一年に一度16日間の一時帰国休暇を取得でき、家族全員分の日本と赴任国の往復航空券は会社が全額負担します。

全社的にアットホームな社風と言われます。年齢に関わらず、自分の意見を持ち示すことを重んじられているので、自由闊達な雰囲気です。社員同士・上司部下のコミュニケーションを大切にしており、人事制度でもコミュニケーションの促進を図る仕組みが作られています。
HPや会社説明会を通して、ぜひ当社の社風を感じていただければと思います。

当社の能力開発制度は、職場教育（OJT）、集合研修（OFF-JT）、自己啓発、TOAダイアログ（上司との定期的なフィードバック面談）の4つで展開され、社員の成長をサポートしています。
新入社員のみなさんには入社後すぐに約1か月の集合研修を実施し、入社後1年間は先輩社員がOJT担当者としてマンツーマン指導を行っています。この他にも、専門性を高めるための職種ごとに実施する機能別研修や資格取得支援制度、通信教育などさまざまなプログラムを提供しています。詳しくはこちらをご覧ください。

研修はステージ別研修、機能別研修、選抜・選択型研修の3つがあります。
ステージ別研修は、新入社員～幹部職社員といった階層別に実施する研修です。それぞれのキャリアステップに合わせた専門性やモチベーションの向上の他、キャリアプランを描くサポートが目的です。機能別研修は、各職種（土木、建築、機電など）ごとに必要な専門知識を習得し、プロフェッショナルな人材になることを目的としています。また選抜・選択型研修は、トレーニー制度のように会社から選抜されて受ける教育制度になります。
上記に加え、自己啓発支援、資格取得に対する支援など能力開発制度を幅広く体系的に用意しています。

入社後すぐに実施する新入社員研修では、入社式終了後そのまま研修会場に向かい研修に入ります。
研修内容は、ビジネスマナーや会社のルール、仕事の進め方などの社会人として必要な基礎知識を学びます。研修の中で何よりも大切にしているのは同期との絆をつくること。合宿型の研修で、同期全員と寝食を共にしながら、生活してもらいます。そして、研修終了後はいよいよそれぞれに配属先に赴任となります。

社員の技術力向上は会社の財産であると考えています。
この考えから、業務上必要な資格については、受験費用や交通費などを補助しています。プロフェッショナルな仕事への取り組みの一環として、特に有効な資格については、取得推進委員会による社内研修や模擬試験の実施、取得時の報奨金支給など、バックアップ体制を充実させています。

トレーニー制度と呼ばれる、グローバル人材の育成を目的とした3ヵ月間の選抜型海外勤務研修を実施しています。これは、職種を問わず、国際適応化研修を受講した入社3年目以降の社員のうち年間10名が海外でのOJT研修を受けるものです。事前に半年間の英語学習のサポートを受けながら、英語に慣れたうえで赴任してもらいます。

当社ではさまざまな業務経験から、幅広い知識と能力を養っていただくことを目的に、若手のうちからジョブローテーションを実施しています。将来を担う人材として、早期の段階でしっかりとした土台を築いてほしいと思っています。このジョブローテーションによって、自身が何に向いているのかを会社と一緒に見つけて、キャリアビジョンを描くことも目的にしています。
詳しくはこちらをご覧くだい。

当社には自己申告制度があります。年に1回、会社へ希望勤務地域や希望の業務内容を申告し、上司と面談を行います。
あくまで希望となるため、必ずしも希望通りになるわけではありませんが、家庭の事情や本人の希望、努力、さらには個々の適性から配属が決められます。新入社員については、入社前に希望調査を実施しますので、その際にご希望の勤務地と業務内容をお知らせください。みなさんの最初の勤務地がわかるのは例年2月ごろです。

出産に関しては出産予定日前6週間、産後8週間の休暇が与えられます。育児に関しては最長で子どもが2歳になるまで育児休業制度などが利用できます。また、短時間勤務制度や半日有給休暇制度を利用することもでき、こうした制度を利用しながら働いている女性従業員は多数います。なお育児休業制度や半日有給休暇制度は女性従業員のみならず男性従業員も取得することができます。
当社では出産や育児だけではなく、ライフイベントや介護など、多様化していく社会に応じた体制・制度を整えていくことを推進しています。

会社の都合で転居が必要な場合は、会社が負担します。
引越し費用・現住居からの退去費用などは社内規定に応じて会社が負担しています。建設業界は転勤が多い業界の一つかと思いますが、なるべく社員やご家族の負担を軽減できるよう費用面・手続き面でもサポートをしています。

初任給については、「募集要項」をご確認ください。

海外勤務者は日本とは異なる労働環境・生活環境にあるため、手当を支給しています。手当額は地域によって異なります。

総合職の社員のみ、配偶者または扶養義務のある子を持つ主たる生計維持者で、会社から社宅の提供を受けない社員に対し、住宅手当を支給しています。地域によって14,000円〜22,000円/月の範囲で支給額に幅があります。

【寮】
独身者の場合、入社後は基本的に寮に入っていただくことになります。全国主要都市に寮を完備しており、水道光熱費は全額会社が負担しています。物件によって自己負担額は異なりますが5,000円〜13,000円/月の範囲となります。配属された職場の近くに寮がない場合は、アパートやマンション等を借り上げ、寮として使用しています。
【社宅】
会社が保有している社有社宅と会社が借上げている借上げ社宅の2種類の社宅を用意しています。社有社宅の場合、8,000円～25,000円/月が自己負担額になり、物件によって異なります。借上げ社宅の場合はエリアによって借りられる物件の家賃上限が異なりますが、23,100円〜37,500円/月が基本的な自己負担額になります。

フットサル、登山、剣道、ヨットなどのクラブ活動を行っています。