- 仕事をもっと楽しむために。
プライベートをもっと輝かせるために。
福利厚生の一例
- 寮社宅制度
- 会社が保有または借り上げた寮・社宅に入居できる制度。自己負担額はエリアや物件によって異なります。（例）社有寮5,000円〜13,000円/月
- 住宅手当制度
- 配偶者または扶養義務のある子を持つ主たる生計維持者で、会社から社宅が提供できない場合や住宅を購入した社員に対し、住宅手当を支給します。
- 単身赴任者帰省旅費制度
- 配偶者又は子どもと別居し、単身で赴任する社員に対し、自宅への帰省にかかる交通費を月２回まで支給します。週末は出来る限り家族サービスを。
- 新入社員帰省旅費制度
- 新入社員限定になりますが、赴任先から実家までの帰省にかかる交通費を年２回まで支給します。初めての社会人生活の疲れをリフレッシュできるようにとはじまった制度。
- 半日有給休暇
- 年次有給休暇を半日単位で取得できる制度。それぞれの働き方に合わせて取得しやすくなりました。
- 有給復活制度
- 病気などで長期の休みが必要な場合に、直前の過去5年間のうち期限内に取得できなかった年次有給休暇を活用できる制度。
- 誕生日休暇
- 本人の誕生日に付与される特別有給休暇。誕生日はゆっくり休んで、家族や友人とお祝いしましょう。
- 特別休暇
- 本人が結婚時に付与される休暇や出産時に付与される有給休暇であり、家族や親族にご不幸があった場合にも付与される休暇制度。冠婚葬祭時に対応する有給休暇制度。
- 育児休業
- 育児のために、最長で子どもが２歳になるまで休業できる制度。最近は男性社員の育児休業取得の事例もでてきました。
- 子の看護のための休暇
- 小学校６年生までの子どもがケガや病気にかかった場合に、看護のために年５日休暇を取得できる制度。
- 妊娠・育児短時間勤務制度
- 妊娠から子どもが小学校３年生までの期間、労働時間を１日最大２時間短縮できる制度。
- 介護休業制度
- 要介護状態にある家族を介護するために、通算９３日間まで休業できる制度。
- 介護休暇制度
- 要介護状態にある家族の介護や世話をするために、年５日休暇を取得できる制度。
- 介護短時間勤務制度
- 要介護状態にある家族を介護するために、労働時間を１日最大２時間短縮できる制度。
- フレックスタイム制度
- 一日の就労時間を社員が自由に選べる制度。コアタイムのないスーパーフレックスです。まだ利用実績が少ないのが現状ですが、働き方の多様化も推し進めています。
- リゾート
- ラフォーレ倶楽部や特定のスポーツクラブやホテルを、会員価格で利用できます。
- 産前・産後休暇
- 産前６週間及び産後８週間に休暇を取得できる制度。
- 妊産婦の時間外労働、
休日労働、深夜業の制限
- 妊娠中の女性社員または産後１年を経過しない女性社員が時間外労働、休日労働及び深夜業についての制限を申し出た場合、その範囲を超えての労働をさせてはならないという制度。
- 株式給付制度
- 従業員向けのインセンティブ。毎年自社株式をポイントとして貯め、退職時に当社株式として受取ることで、退職金の上乗せとなる制度。
