東亜建設工業

RECRUITING SITE

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本当に必要なものを
つくりたい。
その使命感が原動力。

INTRODUCTION
東日本大震災で、壊滅的な被害を受けた陸前高田市。同じ悲劇を繰り返してはならないと、新しい防潮堤をつくる工事が進んでいる。被災地特有の困難を乗り越えながら、現場に立ち向かう作業所長に、この震災復興プロジェクトに関する想いを伺った。社会的貢献度の高いビジネスを行う中で、何を大切にするべきなのか。その本質を紐解いていく。
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Earthquake recovery
Project

未来へ進むための手助けを。

2011年3月11日、東日本大震災が発生した。日本に大きな爪痕を残し、その復興は、今もなお続いている。主たる被害を生み出したのは、津波だ。多くものが流され、街中が水に浸かった。浸水面積は561km2にもおよんだといわれている。これは、東京の約1/4が水に浸かってしまうほどの量。もし、津波を防ぐことができたら……。二度と津波による被害を出してはならない。そんな想いで東亜建設工業が取り組んだ工事が、脇之沢漁港海岸防潮堤の災害復旧工事だ。

津波で壊滅的な被害を受けた、陸前高田市。そこで作業所長を務めた早坂は、この工事に関わることになったきっかけをこう話した。「若手の時に東北勤務をし、岩手県の漁港工事も経験していました。そのため、陸前高田市や近隣沿岸地区での港湾工事や陸上工事に精通していたんです。また、神奈川県で多くの漁港関連工事を、統括する立場で長期間担当していました」。再び津波の襲来があった場合、市中心部を防災するための、高さ12.5m、延長1,860m程の防潮堤建設工事。予算規模は100億円超え。社会的責任も大きいこのプロジェクトを何としても成功させるため、その百戦錬磨の経験に白羽の矢が立ったのだ。「現在も旧市街地では、土地を高く嵩上げする等、新市街地形成といった復興事業が盛んに行われています。まだ時間はかかるでしょうが、そこに新しい街ができることで、新しい暮らしがはじまっているのです。当工事は、陸前高田市民のみなさんにとって、新しい街並みでの生活に安心安全を与えるもの。その期待に応えるものでなければなりません」と早坂は話す。これは、社会に貢献する仕事。新しい未来への手助けとなる仕事。それをより強く感じるプロジェクトだ。

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Earthquake recovery
Project

地元の想いを尊重し、
東亜ができることを。

このプロジェクトは、2018年度に主要部の竪壁に着手し、2019年度にかけピークを迎えることになる。ようやくゴールが見えてきたところだが、着工当時は、被災地ならではの問題があったと、早坂は話した。「工事がはじまった当初は、労働者不足・機械不足・資材不足が著しく、本当に完工できるのかと思っていました。ジョイントベンチャーとして地元の企業との協業もありましたが、それでもリソース不足は改善できませんでした。また、被災されている地権者が多く、工事用地に関する契約問題などでスケジュールをうまく立てられずに苦労しました」。必要な人や物が揃わない。これを解決した方法が、東亜建設工業が長年積み重ねてきたネットワークだったという。「そういった足りないものは、東亜のネットワークを駆使し、震災で実績のある協力会社などを手配することで補いました。北は北海道から、南は沖縄までです。しかしながら、これは陸前高田市の復興工事。地元の意思を優先しながら、進めたいという想いはありましたね。これは、新しく街をつくる工事でもありますから」と早坂は続けた。自分たちの土地を自分たちで復興する。そこに大切な意味があると考えたのだ。また、今回の工事は、港湾ではなく、漁港。日本全国にある「港」は、物資を運ぶためなどに使用する「港湾」と漁業者が使用する「漁港」に大別されるが、脇之沢漁港は、陸前高田市が管理し、利用範囲が地元の漁業を主とされる「第1種漁港」。港湾とは違った難しさもあった。当然、様々な調整ごとは、漁業者などとも行わければならない。例えば、漁港が使えない工事中は、漁船を移動してもらわなければならないなど、各所で調整ごとが生じるのだ。要員の確保と育成、専門業者選定と契約、安全統括、トラブル対応、発注者・関係機関並びに近隣地域住民との調整。工事の責任者として、工事を進めていくことは、容易ではない。

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Earthquake recovery
Project

本当に価値あるものとは。

社会インフラとして、その地域のために必要な工事を行う。それは、単なるビジネスではなく、気持ちの部分も大きいと早坂は語る。「やはり企業ですから、当然ビジネスの感覚や考え方は、なおざりにはできません。しかし、当社が行う工事は、どれも社会貢献度が高いものです。単純にものをつくって、この金額になりますって、そんな商売はしてはいけないと考えています」。例えば、今回の復興プロジェクトだけでなく、すべての工事には、発注者の想いがある。いい街づくりをして、いい暮らしを、いい未来を実現したい。そんな想いに技術で応えるのが、東亜建設工業の存在意義だ。当然、よりよい方法を突き詰めればコストは上がる。多少コストが上がっても、絶対にこちらの方法がいいと思えば、そこで価格交渉を行っていく。それが東亜建設工業のビジネスだ。本当に必要なものを提案していくことこそが、価値あるものをつくっていく、たったひとつの方法なのである。「儲けることができれば、会社は成長していく。そんな考えだけでは、いいものづくりはできないと考えています。目先の利益だけを考えて仕事を行っても次はありません。お金は二の次というわけではないですが、本当に役に立つものを世の中に残していくことのほうが、はるかに大切です。私たちは、そうやって成長してきました。今回のプロジェクトもそう。悲しい想いを繰り返してはならない。当社で、その悲しみを食い止めることができるのであれば、私たちがやらなくて、誰がやる。そんな気持ちで、取り組んでいます」と、早坂は最後に語った。地域に密着し社会に貢献できる仕事をやり続ける想いを、国内、海外問わずに、一人ひとりが共有していく。そうすることで、本当に価値のある会社に成長し、未来永劫存続し続けることができる。そう信じて、今日も現場に向かっていく。

INTERVIEWEE

早坂 光浩
HAYASAKA MITSUHIRO
1981年入社

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